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» 2020年12月10日 10時00分 公開

ボッシュのインダストリー4.0の知見を日本に、製造業DXの加速に必要なもの製造業のデジタル変革

不確実性が高まる環境の中で、製造業がDXへ取り組む動きも広がっている。では、DXで変化する製造業ビジネスに最適なデジタル基盤というものはどういうものなのだろうか。

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 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大とそれに伴う需要やサプライチェーンの急な変化への対応など、日本の製造業を取り巻く環境は不透明感を増している。さらに、経済産業省が「2025年の崖」で訴えたように、IoT(モノのインターネット)やAIといったデジタル技術が発展し、膨大なデータ活用が行える一方で、これらのデータ活用のベースとなる基幹システムの老朽化が進み、新たな動きに対応できない状況が生まれている。

 それでは、デジタル変革(DX)で変化する製造業ビジネスに最適なデジタル基盤というものはどういうものなのだろうか。DXによる製造業の新たなビジネスの形というのはまだ定まったものではないが、成功確率の高いものとして「先行企業の知見を活用する」ということが挙げられるだろう。この考えの下、ドイツのモノづくり革新プロジェクト「インダストリー4.0」推進企業の1社である、車載部品大手のRobert Bosch(以下、ボッシュ)のデジタル基盤のノウハウを日本でも活用できるようにする動きが進んでいる。

 TISインテックグループのTISは2020年8月、ボッシュ内で培ったIoTやデジタル技術のノウハウを外部に展開するボッシュの100%子会社であるソフトウェア専門会社ロバート・ボッシュ・エンジニアリング・アンド・ビジネスソリューションズ(以下、RBEI)と協業を発表した。両社の協業の狙いや意義、製造業にもたらす価値について話を聞いた。

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