製品開発でもはや不可欠となったCAE。そのクラウド移行の動きが、日本でも大手先進企業を中心に顕在化している。製造業向けCAEシステムの構築を早くから手掛けてきた電通国際情報サービス(ISID)は、CAEのクラウド移行の支援を目的としたプライベートセミナーを開催。日産自動車をはじめとする各社が、具体的な移行法や活用動向、クラウドCAEの利便性、システム構築方法などについて解説した。
技術革新によるモノづくりの難度が増していることを背景に、製品開発でのCAE(Computer Aided Engineering)の重要性は年を追うごとに増す一方だ。こうした中、大手先進メーカーを中心に、従来のオンプレミス型CAEのクラウド移行の動きが活発さを増している。理由は明快だ。CAEには膨大な計算能力、すなわちHPC(High Performance Computing)サーバ環境が必要なため、オンプレミスで環境を整備する場合に多大なイニシャルコストが発生する。また、ピークの需要に合わせてリソースを用意しても、常時それらを使い切ることは現実的に難しく、余剰リソースによる無駄の発生も避けられない。
それに対して、従量課金制のクラウドであれば、イニシャルコストは一切発生せず、かつ、利用した計算能力だけ料金を支払うことでコストの最適化が可能となる。ニーズが集中する時期にリソースをしっかり確保し、閑散期にはリソースを少なくするといった柔軟な運用も可能になるのだ。
もっとも、CAEのクラウド移行には、セキュリティや使い勝手、既存システムとの連携などで、考慮すべき課題も少なくない。電通国際情報サービス(ISID)は、それら課題対応の支援を目的としたプライベートセミナー「日産自動車のHPC Cloud活用戦略」を開催。日産自動車をはじめとする各社が、クラウドCAEにおける“取り組みのツボ”を紹介した。
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