モノづくりで設備がダウンしてしまったら大きな損害だ。それを回避するために設備資産の管理・保全をする必要があるが、効率的に進めるにはどうすればいいのだろうか。
かつて日本の高度成長期を支えた「ニッポンのモノづくり産業」が、今大きな曲がり角に差し掛かっている。少子超高齢社会に突入した日本は、今後、モノの作り手も買い手も減っていく一方だ。そんな中、製造企業が成長を続けていくためには、海外の労働力を活用したり、海外市場に自ら打って出たりするしかない。自ずと、これまで日本人同士では通用していた「あうんの呼吸」の仕事の進め方や、「先輩の背中を見て仕事を覚える」ようなスキル伝承のスタイルは、もはや通用しなくなってくる。
IoT(モノのインターネット)時代の到来も、モノづくりの在り方に大きなインパクトを及ぼそうとしている。ドイツや米国をはじめ、海外各国はIoT技術をフル活用した「スマートファクトリー」への取り組みが既に本格的に始まっている。日本でも負けじとIoTを活用した新たなモノづくりへの取り組みが立ち上がりつつある。
こうした新たな潮流に乗り遅れまいと、各企業とも次世代のモノづくりに積極的に取り組み始めているが、そんな中あらためてクローズアップされているのが設備保全の重要性だ。生産設備をはじめとした各設備資産の管理・保全は、モノづくり企業の生命線ともいえる活動だ。にもかかわらず多くの日本企業では、これまで「ベテラン保全員の経験と勘」や「どんぶり勘定のコスト管理」に頼っていたのが実情だ。こうした状況にメスを入れ、次世代のモノづくりを実現するにはどうすればいいのだろうか。
※本稿は、TechTargetジャパンからの転載記事です。
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アイティメディア営業企画/制作:TechFactory 編集部/掲載内容有効期限:2017年8月1日