エネルギーマネジメントシステムが、最も大きく変えるのは「従業員の意識」：意識改革で省エネ

政府の地球温暖化対策によるさまざまな政策により、消費するエネルギーを一括管理し表示したり、制御したりするITシステム「エネルギーマネジメントシステム（EMS）」の普及が広がりを見せている。EMS導入は中小規模の企業には負担が大きいとも見られがちだが、先行した取り組みを見てみると、EMSで最も大きな変化をもたらすのは「従業員の意識」であるという状況が見えてきた。

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　日本ではエネルギー使用量の削減が想定したほどは進んでいない。例えば、エネルギー起源の二酸化炭素排出量を、日本政府が基準年とおいた、2005年度と2013年度で比較すると、2013年度は12億3500万トンとなり2005年度の12億1900万トンよりも増えている。製造業などの産業部門や運輸部門、電力などのエネルギー転換部門などは減少しているが、業務その他部門と家庭部門が大きく増加しているためだ

　この「業務部門」となる、事務所や学校、病院、ホテル・旅館、商業施設などの省エネを推進するには、照明や空調をエネルギー使用効率の高いものに置き換えるということが考えられるが、省エネ効果をさらに高めるために注目を集めているのがBEMS（ビルディングエネルギーマネジメントシステム）などをはじめとする「エネルギーマネジメントシステム（EMS）」である。

　ただ、EMSは大規模なシステム導入を行うと数千万円から数億円規模になることも多く、中小・中堅規模の企業には導入のハードルが高かった。しかし、ここにきて、その流れも徐々に変わりつつある。中小企業でも導入可能とされるこうした「シンプルな見える化」によるEMSで効果を上げる例が増えてきているからだ。「変えるのは意識」とする、こうしたEMSの動向を紹介する。