日本のものづくりに合った“日本版インダストリー4.0”は実現可能なのか：次世代ものづくりの姿

ドイツ連邦政府が主導するものづくり革新プロジェクト「インダストリー4.0」、米国主要企業が取り組むIICなど、IoTを活用した製造業革新の動きが加速してきた。海外での取り組みが活発化する中、日本企業がこれらに対抗することは可能なのだろうか。

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　ドイツ連邦政府が主導するものづくり革新プロジェクト「インダストリー4.0」や米国の主要企業が取り組むインダストリアル・インターネット・コンソーシアム（IIC）など、IoT（Internet of Things、モノのインターネット）を活用した製造業革新の動きが加速している。これらの流れは「まだ先の話だ」と思いがちだが、実はそうではない。既に差し迫った危機として日本の製造業のもとに押し寄せてきている。

　ドイツ企業と取引のある、ある日系部品メーカーの話だ。その企業は取引先のドイツ企業の視察で「IoTへの対応が遅い。品質が人手に依存している」という評価を受け、それにより「対応する姿勢を示さなければ今後発注を打ち切る」と言われたという。既にIoTをベースとした新たな競争ルールが生まれていることを象徴している。

　これらの製造業革新の流れはもはや止められない動きになりつつある。しかし、日本のものづくりは独自の強みを持っており、世界と戦うためには、この強みを残しつつ対応を進めていく必要性がある。“日本版インダストリー4.0”を実現することは可能なのだろうか。

提供：日本電気株式会社
アイティメディア営業企画／制作：TechFactory 編集部／掲載内容有効期限：2017年3月31日